中部経済新聞 2012年5月29日(火)掲載



スマホ普及 店舗大型化 トーシン/エスケーアイ

 民間調査会社のMM総研(東京都港区)によると、携帯電話端末の総契約に占めるスマホの比率は12年3月末時点で22.5%に達し、3年後の15年3月末には過半数を超える見込み。今後、主婦層や中高年層以上を中心にスマホへの切り替えが伸びると予想される。
 愛知県を中心に携帯電話販売店を計83店舗持つトーシン(石田信文社長)はこのほど、運営するauショップ2店舗を相次いで移転した。各店舗は、大型駐車場やバリアフリー施設を完備し、店舗を大型化。接客カウンターを増やすことで顧客対応力の向上を図っている。
 今後の出店計画は未定だが、複合建物内に入居する店舗を中心に移転を進め、路面店の割合を高める計画。新規出店の余地が少なくなるなか、店舗の大型化を図り、他店からの乗り換え需要を取り込む狙いもある。
 東海3件を中心に計72店舗を運営するエスケーアイ(酒井昌也社長)も店舗の大型化を加速。ショッピングセンター内の新規テナント出店を控え、既存店の大型化とリニューアルに力を注いでいる。同社は「テナント出店の場合、高額な家賃負担が重荷となっている。 路面店の方が採算が確保しやすい」と語る。

中高年層の需要開拓へ 改装や移転加速

 携帯電話市場におけるスマートフォン(高機能携帯電話=スマホ)の存在感が高まるなか、中部地区の携帯電話販売会社が、店舗の大型化を急いでいる。接客フロアを2倍以上に拡張するケースが目立つ。スマホの販売は、説明項目が多岐に渡り接客時間が長時間化。来店客からの苦情の大半が待ち時間の長さに関するものだという。今後、中高年層以上へのスマホ普及も進むと見られ、バリアフリー施設や多数のローカウンターを備える店舗整備が進む見込みだ。(中部経済新聞 山田和幸記者)